日本の交通方法は左側通行ですが、沖縄は太平戦争後の米国統治下で右側通行に変わり、そのまま経済発展とモータリゼーションを迎えました。その後1972年に本土へ復帰し、1978年に左側通行に変更したという歴史があります
右側通行から左側通行への変更は信号機や行先表示、道路標識、バス停などの交通インフラの切替えが必要となる他、バスやタクシーは乗降ドアの左右位置を変更する為に車両の買い替えも必要になります。変更に時間を要すれば交通が混乱し、経済活動や日常生活にも支障が生じます
右側通行時代の沖縄県那覇市
当時、沖縄には500以上の信号機と3万以上の道路標示があり、全てを付け替えるには膨大な作業時間が予想されました。地域別に順次切り替えていく方法は、右側通行と左側通行が混在することになり、ドライバーや歩行者が混乱して交通事故を誘発する恐れがあります
そこで、参考にしたのがスウェーデンの先例（1967年に左側通行→右側通行に変更）です。スウェーデン政府は事前に入念な準備を行い、変更日に大量の人員を投入してインフラや車両の切替え作業の一夜完結を成功させています
日本政府は沖縄の本土復帰決定後、交通方法変更の準備を開始します。切り替え予定日を ”1978年7月30日” の設定し、日付から交通方法の切替えプロジェクトは ”730（ななさんまる）” と呼ばれるようになります
NHKラーニング 沖縄返還 右側通行が左側通行に！一夜の大転換ドキュメント
交通インフラに加え、2,000台に及ぶバスやタクシーは全車両を右側通行用に切り替えるか改修を行うことになります。約25万台の自家用車は前照灯のみを右側通行用から左側通行用に付け替えることになりました。これら一連の730作戦の中で、自家用車の前照灯付け替え事業をフォーカスします
交通方法変更で生じる前照灯の問題
前照灯のロービームは、対向車に眩しさを与えずに路肩の歩行者を早期視認するために、路肩側の照射範囲を少し上に広げた ”非対称配光” になっています。そのため右側通行の国では ”右配光” 、左側通行の国では ”左配光” の前照灯が必要です
仮に交通方法を左側通行に変更後も、右配光の前照灯を使用すると、対向車ドライバーにまぶしさを与えてしまう為、全車両を左配光前照灯に付け替える必要があります
交通方法変更に伴う前照灯グレアの問題
前照灯の付け替えを呼びかけるポスター 女性：五十嵐元子さん
右配光前照灯 → 左配光前照灯への付け替え
沖縄の本土復帰から1年後の1973年4月、運輸省は日本自動車工業会（以下、自工会）へ交通方法変更に向けた車両側対応の検討を依頼します。ダイハツ工業の寺西主査が部会長に就任し、翌月、自工会は日本自動車部品工業会（以下、部工会）へ前照灯防眩対策の検討を依頼し、ライトメーカーの小糸、東芝、市光、スタンレーの４社が検討を開始します
最大30万台と試算された自家用車の前照灯を、一夜で左配光用に付け替えることは困難な為、切り替え日の前に約半年間の準備期間を設け、左配光前照灯への付け替え作業を順次進めていくことになりました
課題は左配光前照灯の車両が右側通行で対向車に与えるグレアの抑制です。複数の案が検討され、前照灯に防眩用マスキングテープを貼付する方法が有力と考えられました
議論された防眩対策案
・光軸調整 （対向車が眩しくないレベルに下向きにする）
・抵抗回路による減光
・マスキングテープ貼付（7月29日まで貼付、7月30に剥離）
当時、前照灯の種類は約50種類、ライトメーカー４社は手分けをして各前照灯に対する効果的なマスキングテープ貼付位置を検討しました。1974年10月に三鷹市の運輸省安全公害研究所で関係機関が集まり夜間合同評価を実施、マスキングテープ貼付方式による実施が決定されました
1977年4月、ライトメーカー４社による沖縄前照灯対策委員会が発足し、付け替え用前照灯の発注、納品、保管入出庫、旧品廃棄等の業務を開始します
1977年11月末の運輸省通達で、全額国庫負担による前照灯付け替えの実施概要、及びマスキングテープ貼付が沖縄県民に開示され、12月1日から前照灯付け替え作業の予約がスタートしました
前照灯の付け替えを呼びかける広告
1978年1月1日以降に販売される新車には、防眩用マスキングテープが貼付された左配光前照灯が装着され、在来車は2月1日から指定工場で前照灯の付け替えを実施しました
沖縄県自動車整備振興会が指定した整備工場で前照灯付け替えが行われた
前照灯の付け替えは順調に推移し、5月末に59％、7月29日で97.5％が完了しました。7月30日当日に付け替え未実施のクルマは、左側通行で対向車に眩しさを与えないように ”逆マスキングテープ” を貼付する暫定措置が取られ、9月30日までの猶予期間中に左配光前照灯へ付け替えるよう促されました
防眩措置
新車 ： 1月1日以降、左配光前照灯にマスキングテープを貼付して納車
在来車： 2月1日以降、右配光前照灯を左配光前照灯に付け替え、マスキングテープを貼付
在来車： 7月30日以降に付け替え未実施車は右配光前照灯にマスキングテープを貼付
左： 防眩用 マスキングテープ
右： 前照灯防眩対策済ステッカー
付け替え猶予期間が終了した9月末時点の付け替え作業実施率は99％に達し、年末まで街頭で未実施車両の監視と指導が続けられました。25万台に及ぶ前照灯付け替え事業の費用は約21億円で、沖縄730の国庫負担総額 約210億円の約１割を占めました
防眩用マスキングテープの開発
前照灯に貼付されるマスキングテープは、沖縄の高温高湿環境下と直射日光や塩分、前照灯点灯時の昇温に耐え、且つ遮光機能を安定維持する性能が求められました
マスキングテープへの要求
・光を透過しないこと
・貼付に特に技術を要しないこと
・ガラスに対し接着力があり、且つガラスを変質させないこと
・対候性、耐久性を有すること
・100℃程度の温度に耐えうること
＜出展：1979年 総理府・沖縄県交通方法変更の記録＞
部工会は上記要求を満たす市販テープを各種検討するも選定に至らず、1975年に日本粘着テープ工業会に開発を依頼します。主管企業の菅原工業が担当し、前照灯への貼付と評価は小糸製作所が担当しました
菅原工業は耐候性と放熱性に優れるアルミテープをベースに、手で剥離する際の千切れ防止や、前照灯表面への接着剤残りの防止等に取り組み、約１年を掛けて ”アルミ層＋ガラス繊維入りシート＋シリコン接着剤” の３層構造テープが完成しました
前照灯へマスキングテープを貼付する作業員
前照灯付け替え事業の経緯
1973年 4月 運輸省が自工会へ、交通方法変更への車両側対応の検討を依頼
1973年 5月 自工会が部工会へ、前照灯の防眩対策の検討を依頼
1973年 6月 部工会ライトメーカー４社が前照灯マスキングテープ貼付位置の検討を開始
1974年10月 交通公害研究所構内の夜間合同評価でマスキングテープ貼付方式を選定
1974年10月 前照灯付替技術委員会 発足
1975年 5月 部工会から日本粘着テープ工業会へマスキングテープ開発を依頼
1976年 5月 マスキングテープ開発が完了
1977年 3月 マスキングテープを貼付した前照灯を用いたテスター評価を実施
1977年 4月 ライトメーカー4社による沖縄前照灯対策委員会が発足
1977年11月 運輸省通達、左配光前照灯への付け替えとマスキングテープ貼付を発表
1978年 1月 新車に対して、左配光前照灯装着とマスキングテープ貼付を開始
1978年 2月 在来車に対して、左配光前照灯への付け替えとマスキングテープ貼付を開始
1978年 7月 交通方法変更日（30日）に、車両所有者が前照灯に貼付されたマスキングテープを剥離
1978年 9月 左配光前照灯への付け替え猶予期間終了
その他
1945年 米軍占領時の交通方法変更：左側通行→右側通行
沖縄は1945年の米軍占領下で右側通行に変更されたが、どのように変更が実施されたかは分かっていない。当時の沖縄に何台の車両が走行していたかについても記録が無く、昭和24年沖縄県警の調査による58台という数字から、多くは無かったと推測される
モータリゼーションが到来する前で交通インフラも整備が整っていなかったことや、沖縄戦後の混乱と米軍の決定を受け入れざるを得ない状況を鑑みれば、記録があまり残されていないことは致し方無いように思える
沖縄における交通方法変更の賛否
沖縄の人達にとって右側通行は日常であり、費用と時間を掛けて左側通行に変更することへの反発は少なくなかったようです。1960年代後半に沖縄返還交渉が進展すると、交通方法変更の是非が議論されるようになります
1970年に沖縄の右側通行区分現状維持推進協議会は、交通方法変更反対の嘆願書を日本政府に提出します。事前の現地調査では反対意見が半数を超え、国際情勢と自動車産業の発展を鑑みれば、本土を右側通行に変更すべきという意見も少なく無かったようです
一国二交通方法の暫定期におけるクルマの往来と前照灯防眩対策
1972年本土復帰から1978年までの６年間、本土と沖縄の往来は自由になりましたが、交通方法が異なる ”一国ニ制度” の状態になったことで、来沖する車両には前照灯の付け替えが求められました
当時の沖縄県警は車両を持ち込む来沖者（らいちゅうしゃ）に対し、沖縄上陸と同時にクルマを自動車販売店や整備工場等へ持ち込み、右配光前照灯への付け替えと光軸調整の実施を求めました。730作戦の前照灯付け替えは国庫負担で無償でしたが、それ以前の往来車両の前照灯付け替え費用は自己負担でした
730作戦で取り外された右配光前照灯の廃棄
沖縄前照灯対策委員会は左配光前照灯の分担生産、保管、配送等を担当し、車両から取り外された右側前照灯の引き取りも実施しました。引き取られた右側前照灯は全数廃棄処分されています
右配光前照灯（シールドビーム）が廃棄処分される様子
