日本の交通方法は左側通行です。しかし沖縄は太平戦争後の米軍統治下で右側通行に変わり、1972年に本土へ復帰した後、1978年に左側通行に戻されたという歴史があります
右側通行で発達した交通網を、左側通行に切り替えるには、信号機や行先表示板、道路標示、バス停などの交通インフラを全て変更する必要があります。更にバスやタクシーは乗降ドアの左右位置を変更する為に、車両の買い替えや改修が必要です
右側通行時代の沖縄県那覇市
当時、沖縄には500以上の信号機と3万以上の道路標示があり、付け替えには膨大な作業時間が予想されました。地域別に順次切り替える方法が良さそうですが、地域を横断する車両や歩行者が混乱して交通事故を誘発するおそれがあります
当時の日本政府は、1967年に実施されたスウェーデンの交通方法変更事業（左側通行→右側通行）を参照します。スウェーデン政府は事前に入念な準備を行い、変更日に大量の人員を投入して交通インフラと車両の切替え作業を一夜で完結させました
日本政府は1970年代に入り、沖縄の本土復帰の見通しが立つと、スウェーデンに視察団を派遣するなど、交通方法変更の準備を開始します。切り替え予定日を ”1978年7月30日” に設定し、その日付けから、交通方法切替えプロジェクトは ”730（ななさんまる）” と呼ばれるようになります
NHKラーニング 沖縄返還 右側通行が左側通行に！一夜の大転換ドキュメント
沖縄を走行する約2,000台のバスやタクシーは、全車両を左側通行用に切り替えるか、又は改修を行います。約25万台の自家用車は右ハンドル車への買い替えが推奨されますが、左ハンドル車のままでも前照灯を左側通行用に付け替えれば良し、ということになります
今回は一連の730作戦の中で、自家用車の前照灯付け替え事業についてフォーカスします
交通方法変更で生じる前照灯の問題
前照灯のロービームは、道路脇を歩く歩行者を早期発見するために、路肩側の照射範囲を少し上に広げた ”左右非対称配光” になっています
そのため右側通行の国では右側の照射範囲が広い ”右配光” 、左側通行の国では左側の照射範囲が広い ”左配光” と呼ばれる前照灯を装着する必要があります
交通方法を左側通行に変更後、右配光の前照灯を使用すると、対向車ドライバーに眩しさを与えてしまう為、左側通行への変更と同時に、全車両の前照灯を左配光用に変更する必要があります
左：右側通行＋右配光 ⇒ 問題なし 右：左側通行＋右配光 ⇒ 眩惑発生
前照灯の付け替えを呼びかけるポスター モデル五十嵐元子さん
右配光前照灯 → 左配光前照灯への付け替え
沖縄の本土復帰から1年後の1973年4月、運輸省は日本自動車工業会（以下、自工会）へ交通方法変更に向けた車両側対応の検討を依頼します。ダイハツ工業の寺西主査が部会長に就任し、翌月、自工会は日本自動車部品工業会（以下、部工会）へ前照灯防眩対策の検討を依頼、ライトメーカーの小糸、東芝、市光、スタンレーの４社が検討を開始します
最大30万台と試算された自家用車の前照灯を、一夜で左配光用に付け替えることは困難な為、切り替え日の前に約半年間の準備期間を設け、左配光前照灯への付け替え作業を順次進めていくことになりました
その場合、先んじて左配光前照灯に付け替えた車両が右側通行を行う際に、対向車に与えるグレアを抑制しなければなりません。複数の案が検討され、前照灯に防眩用マスキングテープを貼付する方法が有力となります
議論された防眩対策案
・光軸調整 （対向車が眩しくないレベルに下向きにする）
・抵抗回路による減光
・マスキングテープ貼付（7月29日まで、7月30に剥離）
当時、前照灯の種類は約50種類、ライトメーカー４社は手分けをして各前照灯に対する効果的なマスキングテープ貼付位置を検討しました。1974年10月に三鷹市の運輸省安全公害研究所で関係機関が集まり夜間合同評価を実施、マスキングテープ貼付方式による実施が決定されます
1977年4月、ライトメーカー４社による沖縄前照灯対策委員会が発足し、付け替え用前照灯の発注、納品、保管入出庫、旧品廃棄等の業務を開始します
1977年11月末の運輸省通達で、全額国庫負担による前照灯付け替えの実施概要、及びマスキングテープ貼付が沖縄県民に開示され、12月1日から前照灯付け替え作業の予約がスタートします
前照灯の付け替えを呼びかける広告
1978年1月1日以降に販売される新車には、防眩用マスキングテープが貼付された左配光前照灯が装着され、在来車は2月1日から指定工場で左配光前照灯への付け替えと防眩用マスキングテープの貼付が行われました
沖縄県自動車整備振興会指定整備工場における前照灯付け替え作業
前照灯の付け替えは順調に推移し、5月末に59％、7月29日時点で97.5％が完了。7月30日当日に付け替え未実施の車両は、左側通行で対向車に眩しさを与えないように ”逆マスキングテープ” を貼付する暫定措置が取られ、9月30日までの猶予期間中に左配光前照灯へ付け替えるよう促されました
防眩措置
新車 ： 1月1日以降、左配光前照灯にマスキングテープを貼付して納車
在来車： 2月1日以降、右配光前照灯を左配光前照灯に付け替え、マスキングテープを貼付
在来車： 7月30日以降に付け替え未実施車は右配光前照灯にマスキングテープを貼付
左： マスキングテープを貼付した前照灯
右： 前照灯防眩対策済ステッカー
付け替え猶予期間が終了した9月末時点の付け替え作業実施率は99％に達し、年末まで街頭で未実施車両の監視と指導が続けられました。25万台に及ぶ前照灯付け替え事業の費用は約21億円、沖縄730の国庫負担総額 約210億円の１割を占めました
防眩用マスキングテープの開発
前照灯に貼付されるマスキングテープは、沖縄の高温高湿環境と直射日光や塩分、前照灯点灯時の昇温に耐え、且つ遮光機能を安定維持する性能が必要です
マスキングテープへの要求
・光を透過しないこと
・貼付に特に技術を要しないこと
・ガラスに対し接着力があり、且つガラスを変質させないこと
・対候性、耐久性を有すること
・100℃程度の温度に耐えうること
＜出展：1979年 総理府・沖縄県交通方法変更の記録＞
部工会は独自に上記要求を満たす市販テープを各種検討しますが選定に至らず、1975年に日本粘着テープ工業会に開発を依頼します。主管企業の菅原工業が担当し、前照灯への貼付と評価は小糸製作所が担当しました
菅原工業は耐候性と放熱性に優れるアルミテープをベースに、手で剥離する際の千切れ防止や、前照灯表面への接着剤残りの防止等に取り組み、約１年を掛けて ”アルミ層＋ガラス繊維入りシート＋シリコン接着剤” の３層構造テープが完成します
前照灯へマスキングテープを貼付する作業員
前照灯付け替え事業の経緯
1973年 4月 運輸省が自工会へ、交通方法変更への車両側対応の検討を依頼
1973年 5月 自工会が部工会へ、前照灯の防眩対策の検討を依頼
1973年 6月 部工会ライトメーカー４社が前照灯マスキングテープ貼付位置の検討を開始
1974年10月 交通公害研究所構内の夜間合同評価でマスキングテープ貼付方式を選定
1974年10月 前照灯付替技術委員会 発足
1975年 5月 部工会から日本粘着テープ工業会へマスキングテープ開発を依頼
1976年 5月 マスキングテープ開発が完了
1977年 3月 マスキングテープを貼付した前照灯を用いたテスター評価を実施
1977年 4月 ライトメーカー4社による沖縄前照灯対策委員会が発足
1977年11月 運輸省通達、左配光前照灯への付け替えとマスキングテープ貼付を発表
1978年 1月 新車に対して、左配光前照灯装着とマスキングテープ貼付を開始
1978年 2月 在来車に対して、左配光前照灯への付け替えとマスキングテープ貼付を開始
1978年 7月 交通方法変更日（30日）に、車両所有者が前照灯に貼付されたマスキングテープを剥離
1978年 9月 左配光前照灯への付け替え猶予期間終了
その他
1945年 米軍占領時の交通方法変更：左側通行→右側通行
沖縄は1945年の米軍占領下で右側通行になったとされますが、どのように交通方法が実施されたかは調べ切れていません。昭和24年の沖縄県警調査による58台を根拠にすれば、占領時にそれ程多くの車両は走行していなかったのではないかと推測します
沖縄における交通方法変更の賛否
米軍占領下で経済発展を遂げた沖縄の人達にとって、右側通行は日常生活の一部であり、費用と時間を掛けて左側通行に変更することへの反発は少なくなかったようです。1960年代後半に日米間で沖縄返還交渉が進展すると、沖縄で交通方法変更の是非が議論されるようになります
1970年に沖縄の右側通行区分現状維持推進協議会は、交通方法変更反対の嘆願書を日本政府に提出します。事前の現地調査では交通方法反対が半数を超え、国際情勢と自動車産業の発展を鑑みれば本土を右側通行に変更すべし、との意見も少なく無かったようです
一国二交通方法の暫定期におけるクルマの往来と前照灯防眩対策
1972年本土復帰から1978年までの６年間、本土と沖縄の往来は自由になりましたが、交通方法が異なる ”一国ニ制度” の状態になったことで、来沖（らいちゅう）する車両には前照灯の付け替えが求められました
当時の沖縄県警は車両を持ち込む来沖者に対し、沖縄上陸と同時に車両を自動車販売店や整備工場等へ持ち込み、右配光前照灯への付け替えと光軸調整の実施を求めました。730作戦の前照灯付け替えは国庫負担で無償でしたが、それ以前の来沖車両の前照灯付け替え費用は自己負担でした
730作戦で取り外された右配光前照灯の廃棄
沖縄前照灯対策委員会は左配光前照灯の分担生産、保管、配送等を担当し、車両から取り外された右側前照灯の引き取りも実施します。引き取られた右側前照灯は全数廃棄処分されています
右配光前照灯（シールドビーム）が廃棄処分される様子
